GOOD DESIGN AWARD

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CC

2014

GOOD DESIGN|グッドデザイン賞

受賞対象名
スマートフォンアプリ [サークルアップ]
事業主体名
株式会社 電通
分類
個人・家庭向けのサービス・システム
受賞企業
株式会社電通 (東京都)
受賞番号
14G131055
受賞概要
2014年度グッドデザイン賞受賞概要

受賞対象の概要※掲載している情報は、受賞当時の情報のため、現在は異なる場合があります。

概要

サークルアップは大学サークル、ゼミ、部活のために作られたアプリ。 OB・OGを含めた学年毎の名簿機能、イベント毎にみんなの写真を集約するアルバム機能、企業からの協賛窓口となるオファー機能など、今までバラバラに行っていたサークル管理をこのアプリに集約することができます。 現役生とOB・OGがつながる、サークルとサークルとつながる、サークルと企業がつながる。 サークルアップは今まであいまいな存在だった「大学サークル」に注目し、社会とのあたらしい関係性をデザインしていくwebサービスです。

プロデューサー

株式会社電通 小島雄一郎、久保田 純一郎、井貫文則、山下高明 +株式会社 スポーツITソリューション 石元龍太郎+株式会社ユーキャンパス 渡部陽

ディレクター

株式会社 スポーツITソリューション 龍田直人、小林卓弘、+株式会社電通 飯田依里子、金林真、明円卓、堀之内華南子+電通若者研究部

デザイナー

株式会社電通テック 増田総成+株式会社 スポーツITソリューション村上康雄、吉村康汰+CircleApp PROJECT

詳細情報

https://circleapp.jp/

利用開始
2013年3月
販売地域

日本国内向け

受賞対象の詳細

デザインコンセプト

大学サークルにとっての「公式ツール」になる。

背景

同年代に対する仲間意識が高い最近の若者。事実、大学生のサークル所属率は10年で10%以上上昇(2002年56.2%→2012年 69.2%)。一方、若者のコミュニケーションが「内輪」になり、留学生の減少、社会・就職とのミスマッチなど弊害も起きている。 サークルアップは若者にとって大切な「サークル」に新たなつながりを提供することで、若者と社会のあたらしいカタチをデザインするべく開発をしました。

デザイナーの想い

企業でも学校でもNPOでもない「大学サークル」は団体として曖昧な存在です。ただ、確かに存在するものでもあります。そんな大学サークルをきちんと顕在化することで、サークルを一過性のものではなく「社会の一員」にしたい。そんな思いでサービスを開発しました。

企画・開発の意義

LINEやfacebookと共存できる「団体の公式ツール」として認識されました。LINEやfacebookなどは「個人」ベースのSNSであるため、先輩やOBと「友達」にはなりたくない、など団体での導入には不向きな側面があります。サークルアップは「団体」ベースのSNSとして個人単位での繋がりをあえてつくらないことで、団体としての導入のし易さを訴求しました。

創意工夫

1.入学年度。 ユーザー登録時、通常のSNSにはない「入学年度」の登録を必須としました。これによって、サークル内のユーザーが学年毎に自動で振り分けられ、2年生にだけ連絡、など管理がし易くなりました。 2.カスタムいいね 通常のSNSにある「いいね」ボタンに加え、サークルごとにオリジナルの言葉でいいねボタンを作成できる「カスタムいいね」機能を搭載しました。内輪ノリの流行語などがボタン化されることでコミュニケーションが闊達になることに加え、若者の流行語をデータで取得することができました。 3.オファー機能 企業がサークルアップのユーザーにコミュニケーションしたい場合、広告バナーではなく「オファー機能」を活用することとしました。これによって、ユーザーはCMを見る、アンケートに答えるなどを、広告に反応するかを自分で選択できることになり、一方通行の企業コミュニケーションを解消しました。

仕様

iPhoneアプリ、Androidアプリ、webサービス(PC、スマートフォン対応)

どこで購入できるか、
どこで見られるか

https://circleapp.jp
環境サークル×大塚製薬の事例
音楽サークル×SonyMusicの事例

審査委員の評価

大多数がSNSを活用しているが、まだSNSには手をつけていない人もいる。そのような中で、メーリングリストをうまく置き換えるという発想で作られたのがこの「サークルアップ」。アプリだけ見るとSNSに見えるが、裏側はメーリングリストになっている。日程調整に便利なアンケート機能など、メーリングリストだけでは不便な機能をうまく統合している。さらに企業との結びつきを強める役割も果しており、コミュニケーションツールを上手く再発明した事例として評価できる。

担当審査委員| 暦本 純一   江渡 浩一郎   中川 淳   日高 一樹   松下 計  

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